将来もらえる年金額はいくら？年金の平均受給額と老後の生活を安定させる方法
『人生100年時代』と言われるようになって久しいですが、長生きの時代を素直に喜べていますか？
どこか不安･･･。
そう感じてしまうのは介護や病気、老後の生活資金、年金など、”お金” の心配が大きいようです。
そんな背景もあって『少しでもたくさんお金を貯めたい』そう思う方も多いのではないでしょうか？
ここでは年金のしくみと老後必要な金額、足りないお金を準備する方法についてお話しますね。
目次
１．老後の生活に不安を感じている人は84.4%
老後の生活に不安を感じている人の割合は8割を超えています。その理由のほとんどが経済的不安です。
「公的年金だけでは不十分」と答えている人は82.8%、「退職金や企業年金だけでは不十分」と答えている人も38.8%に上ります！（生命保険文化センター「生活保障に関する調査」／令和元年度 より）
２．いつからお金を貯める？
2019年の6月には「老後2,000万円足りない」と、政府からの公表がありましたよね。あまりの衝撃に怒りや不安を感じた方もいらっしゃったと思います。
とはいえ何もしなければその火の粉が降りかかるのは自分。老後を迎えるまで少しでも時間があるのなら早いうちに長い人生に備えましょう。
同じ金額を貯めるとしても早くはじめるほどに月々の負担は軽くなります。
３．日本の年金制度は3階建て
年金には2種類あるのを知っていますか？ひとつは国からもらう公的年金、もうひとつは自分で準備する私的年金です。そして日本の公的年金は2階建てです。
国民年金は日本に住んでいる20才以上60才未満の人すべてが加入します。厚生年金はサラリーマンや公務員が加入します。３階部分は私的年金として任意で準備する部分です。
４．公的年金の平均受給額
じっさいに国民が受給している公的年金の平均額は
65才以上の男性･･･約17.4万円
65歳以上の女性･･･約10.8万円
国民年金のみの平均受給額は約5.5万円です。
（平成29年度厚生年金保険・国民年金事業の概況 厚生労働省）
そして仕事をしていない65才以上世帯の1ヶ月の支出額は約24万円となっています。（2019年家計調査：高齢者のいる世帯 世帯主の就業状態別：厚生労働省）
この数字をもとにおおよその老後の不足額を見てみると･･･
・【老後資金の不足額】夫は40年、妻は15年ほど会社員
平均受給額から試算すると夫婦の年金額は約28万円です。すると1ヶ月の支出額約24万円に対してなんとか足りそうです。
・【老後資金の不足額】夫は40年間会社員、妻は専業主婦
こちらも平均受給額から試算すると、夫婦の年金額は約23万円となり、1ヶ月の支出額約24万円に対して1万円の赤字です。もし夫婦ともに90才まで生活するとすると、300万円が不足しています。
５．生活費のほかにもお金はかかる
最低限必要な生活費としてかかるお金のほかにもお家のリフォームや車の買換え、病気や介護のことも考えるとじっさいにはもっと出費が大きくなることが予想できますよね。
65才以降にかかる医療費の平均額は約1,500万円です。すると自己負担額はおおよそ200万円～330万円。介護には少なくとも約500万円かかると言われていますから、生活費以外にも800万円ほどのお金があると良さそうです。厚生労働省「生涯医療費」（男女計）（平成27年度推計）
６．公的年金だけでは足りないときは？
公的年金だけで足りないとしたら私的年金として任意で準備しなければいけませんね。老後の資金づくりをするためにはいくつかの方法があります。
たとえば･･･
①個人年金保険（円建・外貨建・変額）
②iDeCo（個人型確定拠出年金）
そのほかに
③NISA・つみたてNISA
④投資信託
老後の資金を準備する方法は色々ありますが、個人年金保険だったら変額個人年金がおすすめです。変額個人年金、iDeCo、NISA・つみたてNISA、投資信託はどれも投資信託です。
投資信託と聞くと「難しそう」と感じるかもしれません。でも思っている以上に簡単です。できるだけ安全に、でもしっかり増やしていくためには、5つの方法と、投資信託を選ぶ６つのポイントさえわかれば、はじめての方でもできますよ。
知識やノウハウを自分で調べたけどなかなか運用に活かせずに数年間たってしまった･･･。ということはありませんか？
その理由はひとつひとつの知識が点のまま散らかっていて、意味が分からず、消化できていないからかもしれません。
知識を活かせるようになるには、コツがあります。
貯金も資産運用も早めにするほど得られる資金は大きくなります。あなたも豊かな老後にしたいと思いませんか？
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